共済保険

新しく社会人になって、保険に入ろうとする方は、共済保険と民間の医療保険の間で迷われることがあるでしょう。それぞれの長所短所を比べるために、ここで民間のメットライフ生命の保険と、県民共済の例をとって比較してみましょう。

 

メットライフ生命の長所は、先進医療特約の金額が多いこと、先進医療を受ける際に一時金が出ること、セカンドオピニオンサービスが付いていること、保険料が安く、保障が終身であることです。また、短所は、入院保障日数が60日で、死亡給付金がないことです。

 

一方、県民共済の長所は、入院日額限度日数が1入院184日と長く、死亡時の給付金があること、入院14日以上の場合、退院後の通院給付があること。短所は、先進医療保障の金額が少ないこと、保障内容の割に保険料が高めなこと、掛け捨てなので、やめると保障が受けられないことです。

 

それぞれ、一長一短のように見えます。

 

しかし、県民共済には致命的な落とし穴とも言える欠点があります。それは、65歳から保障が段階的に減っていき、85歳以降は更新することができないことです。それでも保険料は同額のままです。
これに対して、メットライフ生命をはじめとした民間の終身医療保険では、一生涯変わらない保障を受けることができます。65歳くらいまでに保険料を払い込んでしまえば、老後に保険料の負担を無くすこともできます。

 

ですから1つだけ保険に入るのなら、若いうちに最低限の終身医療保険に入っておくべきです。これで、老後も一生涯の保障を持ち続けられて、安心です。 共済保険1本で老後の医療保障を確保しようとするのは危険ですので、保険の見直しをお勧めします。

 

共済保険から終身医療保険への見直しの際には、無料保険相談サービスを利用するとよいでしょう。保険のプロが、たくさんの保険の中から、無料であなたに最適の保険を選んでくれます。最近は、各社とも勧誘禁止を徹底する傾向ですので、安心してご相談いただけます。

遺族年金

遺族年金は、国民年金や厚生年金に加入している人が亡くなった場合に、遺族に支払われるものです。支払われる金額は、遺族の年齢や家族構成によって変わります。

 

遺族年金には、「遺族基礎年金」と「遺族厚生年金」の2種類があります。遺族基礎年金は、国民年金制度の遺族年金で、国民年金を支払っていれば、誰でも受け取る資格があります。
遺族厚生年金は、厚生年金に加入している人の配偶者等が受けられる遺族年金で、厚生年金に加入できない自営業の方には受給資格がありません。

 

遺族基礎年金が支払われる条件には、国民年金の被保険者が死亡、被保険者であった人で日本国内に住んでいる60歳~64歳までの人が死亡、老齢基礎年金の受給権者、または受給資格期間を満たした人が死亡の場合があります。支給される金額は、2015年4月以降、年間780,100円に、子供の加算額を加えたものとなっています。
遺族厚生年金とは、厚生年金に加入していた被保険者が死亡した場合に、その遺族に支払われる遺族年金のことです。遺族厚生年金を受けられる遺族にも条件があります。また支給される金額の計算方法も複雑です。

 

中高齢寡婦加算は、40歳以上の子のない(また子供が18歳以上の)妻に、遺族厚生年金に加えて支給されるものです。これは、遺族となった妻の遺族基礎年金と、妻自身の基礎年金の間を埋めるために支給されるものです。

 

厚生労働省の厚生年金保険の概況によると、平成26年の厚生年金の平均受給月額は、77,556円となっています。これは年額で930,672円で、この金額の3/4が遺族厚生年金額です。ただし、厚生年金の加入月数が少なかったり、掛け金が違えば、それだけ受給できる金額も変わってきます。

 

遺族への年金がどの程度のものかを知り、遺族年金で足りない分を補うように保険に入ると、保険の保障を無駄なく確保できます。遺族年金制度について知っておくことは、いざという時の備えになります。無料保険相談を利用してFPさんに相談し、遺族保障を考えておくといいでしょう。

生命保険料控除

保険料の控除制度を利用すると、所得税額を年末調整で多少下げることができます。

 

控除制度とは、税額の計算をする時に、基礎となる金額を減らす制度です。所得税額の計算は、年間所得に税率をかけて行います。控除制度では、その年間所得の金額から、控除分を引きます。つまり、年間所得から生命保険料の控除額を引いたものに、所得税率をかけたものが、所得税額になります。

 

生命保険料控除制度は、平成24年1月1日を境に、新旧の制度に分かれています。新旧の違いによって、適用される控除の枠や金額も変わってきます。たとえば、控除上限は、旧制度では合計10万円まで、新制度では12万円までです。どちらの制度が適用されるのかは、生命保険料控除証明書に記載されています。

 

新制度では、生命保険料の控除制度は、一般生命保険料控除、介護医療保険料控除(旧制度にはなし)、個人年金保険料控除の3つに分かれています。

 

生命保険料控除の控除額には、支払った金額に応じた計算方法があります。その計算方法も、新旧制度で違いがあります。

 

生命保険料控除を受けるためには、生命保険料控除証明書が必要です。これは、毎年10月中旬以降、保険会社に登録している住所に送付されます。

 

生命保険料控除証明書とは、加入者が支払った保険料を保険会社が証明する書類です。生命保険料の控除を利用するためには、この書類を年末調整の書類に添付しなければなりません。これを紛失してしまうと、生命保険料の控除が受けられなくなります。再発行の手続きは非常に複雑ですから、無くさないように注意しましょう。

 

年末調整では、「給与所得者の保険料控除等申告書」に、生命保険料控除の記入欄があります。そこに、保険料や保険期間等を書き込みます。それに証明書を添えて、勤務先に提出します。

 

確定申告では、申告書の第1表、第2表の2か所に記入欄があります。また、あまり知られていないことですが、住民税にも保険料控除があるので知っておくとよいでしょう。

がん保険比較

がん保険の保障内容は、日々新しくなっています。多くのがん保険から、自分に最適な保険を見つけるにはどうすればいいでしょうか。それにはまず、がん保険の要とも言える「がん診断給付(一時金)」の保障回数と保障範囲をチェックすることです。

 

保障回数とは、がん診断を受けた時の一時金が、何度でも無制限に給付されるのか、最初の一回だけなのかということです。
保障範囲とは、悪性新生物(がん)と上皮内新生物(初期がん)で一時金を受ける時に、同じ金額が支払われるのかどうかということです。

 

近年、がん治療の入院日数はますます減る傾向にあります。がんは通院で治す時代になってきているのです。厚生労働省の「患者調査」では、長いと言われる胃がん治療でも、入院日数は約23日間、乳がんは約12日間、大腸がんは約18日間とされています。退院後、通院で治療を行うようになるため、今後は「通院保障」の付くがん保険がどうしても必要になります。

 

通院保障とは、がん治療で入院し退院した後に、治療のために通院する際に支払われる日額給付金です。金額は大方1日5千円~1万円、給付対象期間は、退院後180日~1年以内です。

 

現在ほとんどのがん保険の入院保障日数が無制限となり、各社に違いがあるのはこの「通院保障」の日数や内容となっています。

 

がん保険に付ける特約で必要なのは、「先進医療」と「通院保障」のみです。特約は保険料を跳ね上げるので、不要なものは一切省きましょう。

 

現時点での各社の比較では、東京海上日動あんしん生命の「がん治療支援保険NEO」が一番お勧めできるがん保険と言えるでしょう。この保険では、がん診断給付金が固定されており、手術の内容等によって金額が変わることがありません。入院保障は日数上限無制限で、上皮内新生物での一時金は通算一回ではあるものの、金額減額等はなく、悪性新生物では回数が無制限で支払われます。通院保障も主契約として付いています。

 

個人年金比較

個人年金保険とは、設定した年金額に合わせて毎月積み立てたお金に、いくらかの利息がついて、将来支給されるものです。保障内容は日々更新されています。
個人年金保険には、受取年金額が将来変動(増減)する「変動型」と、受取年金額が変動しない「定額型」とがあります。

 

設定金額は、個人年金保険を老後どう使うかという目的によって変わってきます。たとえば、年金完全支給の始まる65歳までのつなぎとして活用したい場合には、受取期間は60歳からの5年間とし、受取額は毎月27-30万円ほどに設定します。

 

経済的に余裕がある場合は、受取り期間を10年間にして、公的年金を繰り下げて受給することもできます。公的年金は、受け取りを1年遅らせるごとに、受取額が0.7%増します。こうすることで公的年金の受取額を増やすことができます。受取り期間を10年にすると、所得税等の個人年金保険料控除も受けられます。

 

公的年金(国民年金+厚生年金等)の平均受給額は、夫婦で月22万円ほどです。普通の暮らしを営むには、月27万円は必要と言われています。生活費の足りない分を補うために個人年金保険に加入するなら、受取額は月5-15万円に設定します。

 

また、国民年金の将来の減額措置に備えるのが目的であれば、国民年金相当分の月65,000円と、普通の暮らしに不足な月額40,000円を合わせた、月10万円ほどに設置します。

 

個人年金の受取期間にもある程度の長さが必要なため、15~25年程度で設定しておきます。

 

保険会社間での個人年金保険の内容の違いは、あまりありません。最も異なるのは、積み立ての上乗せ利率です。ですから、加入の際にはこの利率を重視してください。現在の比較では、住友生命の「たのしみワンダフル!」が返戻率が高く、一番勧めらます。

 

個人年金保険の加入や見直しには、ライフプランに沿った検討が重要になります。資料を取り寄せるだけでなく、専門家のFPさんに相談して、最適な商品を提案してもらいましょう。

 

医療保険比較

医療保険は、毎日進化しています。最近では、解約返戻金(解約時に戻ってくるお金)がない、または少ない代わりに保険料が安い医療保険が人気です。医療保険の真価は、特に老後に発揮されます。解約することなく終身保険として持ち続けることが大切です。解約を想定しないので、解約返戻金のない、保険料の安いものがお得になります。

 

実際に、解約返戻金の有無で保険料はどのくらい違ってくるでしょうか。40歳の男性が、入院日額:5千円、保険期間:終身、払込期間:65歳までとして、解約返戻金がある保険とない保険の保険料を比べると、解約返戻金がない方が保険料総額が約160万円も安くなっています。

 

また、健康保険が適用にならない差額ベッド代のための入院日額保障については、会社員は5千円、自営業の方は、働けない間の休業補償も兼ねて、1万円を選ぶとよいでしょう。(これは、健康保険組合からの傷病手当金制度がある会社員には不要です。)

 

生命保険会社48社の比較では、メットライフ生命の「フレキシィ」が、バランスよく必要な保障がそろい、保険料も安く、セカンドオピニオンサービスも付いているので、一番お勧めできます。
医療保険の特約は、先進医療特約だけで十分です。「生存金ボーナス」や「祝い金」のような特約は、実は自分が払った保険料を、手数料を引かれて受け取っているに過ぎません。保険料が上がるので、やめた方がいいものです。

しばしば古いタイプの保険には、不要な保障が付いています。医療保険は毎年進歩しているので、保険を見直すことで保険料をほぼ確実に節約できます。

 

一括資料請求で保険に入ることはお勧めできません。資料には一部の例しか載っていなかったり、各社の違いが分かりずらく、本当に最適な保険を見つけられないからです。保障条件も全てが書かれておらず、いざという時に保険金が下りない可能性もあります。医療保険の選択では、FPさんに相談して、多くの中から最適なものを見つけましょう。

失業保険

失業保険は、失業した労働者を一定の期間保障してくれる公的な保障のことです。雇用保険に加入していた労働者が失業した場合に、失業給付を受けることができます。
受給するには、ハローワークで求職の申し込みをしてから、受給の手続きをします。受給の条件は、雇用保険へ一定の期間以上加入していることと、就職したいという意志をもっていることです。

 

ここで必要とされる雇用保険への加入期間は、自らの都合で退職した場合と、会社の都合で離職した場合とで異なります。自己都合の退職では、離職日までの2年間のうちの1年以上雇用保険に入っていなければなりません。会社都合の離職では、離職前の1年間のうちの6か月以上です。転職した場合は、前の雇用保険から次の雇用保険までの間に1年間の空きがなければ、雇用保険の加入期間を引き継ぐことができます。

 

失業給付を受給することができる期間は、雇用保険の加入期間や年齢で変わってきます。たとえば、被保険者であった期間が10年未満の65歳未満の人が、自分の都合で離職した場合には、90日間となります。

 

失業給付は、就職したい意志があって求職活動をしているのに就職できない場合に受けられるものなので、家事に専念したり、自営業を開めると、この意志がないと見なされることがあります。

 

失業中に受給できる一日当たりの金額を「基本手当」と呼びます。その金額は、離職前の6か月間の賃金の合計を180で割って得られたものに、5~8割の給付率をかけたものです。賃金が低い人ほど、給付率が高くなっています。

 

失業給付の日額は、働いていたころの税込給料月額が20万円の場合では、およそ4,751円です。この金額に、年齢等の支給期間をかけたものが、総支給額となります。

 

失業時には、無駄な出費を減らすためにも、かけっぱなしになっていた保険を見直すことをお勧めします。これには、無料保険相談サービスを使って、負担なく見直しするのがいいでしょう。

学資保険比較

学資保険/こども保険とは、将来の子供の学費に充てるお金を貯める保険のことです。保障内容は日々更新されていますので、アップデートされた資料から複数社を比較検討するとよいでしょう。その際には以下のことに注意してください。

 

学資保険には、払い込んだ保険料を貯めることをメインに、返戻率が110%程度と高い「貯蓄型」のものと、医療保障や育英年金保障を目的とした「保障型」のものがあります。保障型は、返戻率が70~90%と低く、元本割れする可能性もあります。
元本割れを防ぐためには、加入時に返戻率に注目することです。返戻率が110%程度になる、ソニー生命、明治安田生命、日本生命、富国生命などが具体的にお勧めできる会社です。中でもソニー生命のIII型は、2016年6月現在、返戻率で他を引き離しています。

 

学資保険では、毎月保険会社に預けた保険料に、金利が上乗せされて満期金となります。預ける期間が長いほど、上乗せされる金利も増えて、返戻率もよくなります。たいていは、大学進学費用として18年間積み立てるものですが、就職準備金として、満期金の受け取り時期を遅らせることができると、返戻率をさらに上げることができます。

 

学資保険を考える時、子どもの進学に必要な金額を知っておくことは不可欠です。進学先(高専、国公立、私立大)によって、金額は大きく違ってきます。この全額を学資保険で作るのではなく、給料で足りない分を、学資保険で積み立てておくのです。

 

学資保険にも特約が付く場合があります。特約には「医療保障特約」と「養育年金特約」とがありますが、これらを付けると返戻率が下がるため、個別に「医療保険」などに加入した方がよいでしょう。

 

学資保険を選ぶには、資料請求だけでは困難です。「返戻率を重視」して、専門家のFPさんに自分に合った学資保険を提案してもらいましょう。長期間積み立てる保険ですので、FPさんには遠慮なく自分の希望を伝えて、満足のいく学資保険を見つけてください。

 

 

コープ共済

医療保険を考える時「コープ共済」と保険会社の保険のどちらにするか、迷われる方も多いでしょう。ここで、コープ共済と保険会社の比較をしてみましょう。

 

比較に用いるのは、コープ共済「≪たすけあい≫医療コース」と、メットライフ生命の「Flexi(フレキシィ)」です。

 

保障内容では、メットライフ生命の方が細かい保障が多く充実しています。保障は一生続いて、保険料も割安です。一方のコープ共済にも、長期入院保障、住宅災害保障といった独自の保障があります。

 

しかし、コープ共済には、65歳以降、保障が減って保険料が増し、85歳までしか継続できないという大きな欠点があります。したがって、コープ共済は、老後の医療保障としては選ぶべきではありません。

コープ共済の終身タイプの医療保険は、入院保障と手術保障のみで、保険会社の終身医療保険にある先進医療保障や通院保障等がありません。
まとめると、コープ共済の利点は、長期入院時の保障、死亡保障、住宅災害補償、65歳まで保険料一律なこと。欠点は、先進医療保障や通院保障なし、65歳以降保障が減り保険料が上がること、85歳以降は保障を継続できないこと、終身医療保険の保障内容が足りないことなどです。

メットライフ生命の利点は、先進医療保障や通院保障の充実、一生涯の保障、定期保険と比べて保険料が割安、健康相談サービスがあること。欠点は、死亡保障がない、入院保障日数がコープ共済よりも短い、住宅災害の補償がないことです。

医療保険は、年齢と共に必要性を増すものなので、保険会社の終身医療保険の方が適しています。65歳までに保険料を払い終えて保障だけ持ち続けたり、毎月軽い負担で一生保険料を払うような設定も選べます。

コープ共済だけに加入されている方は、保険を見直すと、現在の保険料以下で一生涯の保障を得ることができます。

医療保険は、老後に入ろうとすると保険料が高くなったり、加入できないこともありますので、早いうちから考えておくことが必要です。

みんなの生命保険アドバイザー

みんなの生命保険アドバイザーの利用には、多くの利点があります。実体験からこれらの利点をご紹介しましょう。

 

みんなの生命保険アドバイザーへ面談を申し込むと、担当のファイナンシャルプランナー(FP)さんから電話連絡があります。それで面談の日程を決めることができます。

 

無料保険相談会社では、最初の面談までに2通りのスタイルがあります。電話で相談者の要望を聞いて、それに見合った保険を1回目の面談で提案してくれる方法と、最初の面談でFPさんに要望を把握してもらい、2回目の面談で保険を提案してもらう方法です。

 

相談者に保険の知識がない場合には、2番目の方法がお勧めです。この方法では、FPさんが保険について教えてくれた後、相談者の家族状況や家計状況、希望、不安などを聞いて、最適な保険を紹介してくれます。みんなの生命保険アドバイザーもこの方法です。

 

みんなの生命保険アドバイザーは30の保険会社を扱っています。そして相談者の人生設計に沿った提案をしてくれます。たとえば、医療保険やがん保険では、相談者の会社の団体保険の保障額も考慮して、保障額を決めます。また将来の学資保険・収入保障保険(定期死亡保険)では、保証を確保しつつ、保険料をいかに抑えるか考えてくれます。
個人年金保険では、たとえば60歳~65歳の間にある厚生年金の空白期間に備えるためなら、会社の互助団体の個人年金積立も考慮して、設定額を多くしない目安を教えてくれます。

 

勧誘はありません。万が一勧誘があった場合には、FPさんの変更と面談の中止ができる「ストップコール制度」もあります。

みんなの生命保険アドバイザーで保険に入ると、加入後も各種の手続きをお願いでき、複数の会社の保険に入っても、一つの窓口で済みます。保険相談では、保険に加入しなくても5千円相当の商品券がもらえます。同社のFPさんは相談者の目線をもっているため、利用者の満足度もかなり高いそうです。